【アンケート】何歳まで生きるのが幸せか？長生きリスクと老後資金の関係

本記事は、「何歳まで生きるのが幸せか？」という問いに向き合いながら、長生きすることへの漠然とした不安──とくに“お金”に関する不安──をどう解消していくかを考えていきます。

日本人の平均寿命は世界トップクラスですが、同時に「長生きしたくない」と感じる人も少なくありません。その理由として最も多いのが、老後資金への不安です。そこで、アンケート調査や公的データをもとに、幸せな老後を目指すための考え方と、お金の流れを安心へと変えていく実践的な工夫を解説します。

この記事の4つのポイント

理想の寿命は何歳か、アンケート結果で傾向が見える
健康寿命とのギャップが老後の設計に影響する
長生きしても困らないための資金計画の考え方
お金が減らない仕組みづくりのヒントが得られる

何歳まで生きるのが幸せか？アンケート結果とその裏にあるお金の不安
長生きリスクを減らし、安心して生きられるための工夫

何歳まで生きるのが幸せか？アンケート結果とその裏にあるお金の不安

理想の寿命は何歳？最新アンケートから見える意外な結果

「何歳まで生きたいと思いますか？」という質問に対して、どんな答えが返ってくると思いますか？

明治安田生命が行ったアンケート（2023年）では、男女ともに「80代後半〜90歳前後」が最も多い回答となっており、意外にも「100歳まで生きたい」という人は少数派でした。

▶ 出典：明治安田生命「理想の人生に関するアンケート調査（2023年）」

この背景には、単純な寿命の長さではなく「自立して幸せに過ごせるかどうか」という基準が関係していると見られます。

つまり、ただ長く生きることよりも、「心身ともに健康で、生きがいのある生活ができるかどうか」のほうが、理想の寿命を決めるうえで重要視されているのです。

以下は、調査結果をもとにした理想の寿命に関する傾向です。

回答層	最も多かった回答
20代〜30代	80歳前後
40代〜50代	85歳〜90歳
60代以上	90歳前後、または「なるようになる」

平均寿命・健康寿命とのギャップを知っておこう

日本人の平均寿命は世界トップクラスですが、「健康寿命」とのギャップが大きいことがしばしば問題視されています。

平均寿命（2022年時点）
男性：81.05歳／女性：87.09歳
健康寿命（2022年時点）
男性：72.68歳／女性：75.38歳

▶ 出典：厚生労働省「簡易生命表（令和4年）」
▶ 出典：厚生労働省「健康日本21・健康寿命」

つまり、男性は約8年、女性は約12年近く「健康でない期間」を生きる可能性があるということです。

この期間には医療費や介護費用がかさむこともあり、また自由に旅行や趣味を楽しめるわけでもありません。

多くの人が「90歳まで生きたい」と願う一方で、「そこまで元気でいられる保証はない」という現実を見て、理想の寿命を“短め”に設定するケースが増えているのです。

長く生きたいと思えない理由1位は「お金の不安」

理想の寿命を聞くアンケートでは、「長生きしたくない理由」の上位に“お金”が毎回ランクインしています。

実際の回答例では以下のような不安が並びます。

「年金だけで生活できるか不安」
「貯金が尽きたときにどうなるか怖い」
「子どもに迷惑をかけたくない」
「医療や介護にかかる費用が読めない」

つまり、多くの人が「お金が続くなら長生きしてもいいけど、不安があるからそれなら早く…」という心理に陥っているのです。

これは単なる金額の問題というより、“人生の後半を自分らしく生きられるか”という価値観の問題でもあります。

だからこそ、寿命そのものを考えるだけでなく、「お金と人生の自由の関係」を見つめ直す必要があるのです。

「もう充分」と感じる年齢層とその背景とは？

アンケートでは「何歳まで生きたいか」という問いに対して、「70代で充分」「80歳が限界」と答える人も少なくありません。

特に50代〜60代の回答者にその傾向が多く、「健康面」「家族に迷惑をかけたくない」「金銭的に不安」などの理由が挙げられています。

なかでも注目すべきは、「現役を引退したあとの生活に自信が持てない」という声です。

退職後の数十年をどう過ごすか、そしてその間の支出に耐えうる資金があるのか？

これらの不確実性が「もう充分かな…」という気持ちにつながっているのです。

老後資金はいくら必要？年齢別の目安を可視化

「何歳まで生きるか」が不確かだからこそ、「老後資金はいくら必要か」も人によって大きく異なります。

実際、金融庁や各種調査機関では“老後資金の目安”を以下のように発表しています。

生涯の想定年齢	必要とされる老後資金の目安（夫婦2人）
85歳まで	約2,000万円〜2,500万円
90歳まで	約2,500万円〜3,000万円
95歳まで	約3,000万円〜3,500万円
100歳まで	約3,500万円〜4,000万円

▶ 出典：金融庁「高齢社会における資産形成・管理（2019年報告書）」

もちろんこの金額は、年金の有無や生活水準、持ち家かどうかなどで大きく変わりますが、
「100歳まで生きる可能性もある」という前提での備えがあってこそ、本当の安心につながります。

おひとりさま・夫婦の老後資金シミュレーション！おすすめのシミュレーターは？

本記事は、おひとりさまや夫婦が安心して老後を迎えるために、老後資金のシミュレーション方法やおすすめのツールについて詳しく解説します。老後の生活費はどのくらい必要なのか？独身女性の場合、夫婦世帯と比べてどのような違いがあるのか？分かりやすく整理しました。さらに、金融庁のライフプランシミュレーターをはじめとした、無料で使えるシミュレーションツールを活用し、具体的な老後資金の試算を行う方法も解説します。

何歳まで生きるか分からないからこそ困るお金の話

もっとも多い老後の悩みは、「ゴールが見えない」ことによる不安です。

「もし90歳まで生きたら、貯金は足りるのか？」
「途中で介護が必要になったらどうする？」
「年金が減ったら生活はどうなる？」

このように、“いつまで生きるか分からない＝出口が見えない”という状態が、計画を立てる妨げになります。

だからこそ、「長く生きても困らない仕組み」「減らない仕組み」を考える必要があります。

これは決して「リスクを取って増やせ」という意味ではなく、“出口のない老後”に対応できる考え方と設計が必要ということ。

たとえば、一定の利回りで資金を守る仕組み、年齢とともに柔軟に変えられる資産構成などが重要になってきます。

「夫婦どちらかが長生き」したときに起こる3つのこと

老後資金の設計で見落とされがちなのが、「片方だけが長生きした場合」の現実です。

特に男性の平均寿命が女性より約6年短いことを考えると、妻が一人暮らしになる可能性は高いと言えます。

夫婦のどちらかが長生きした場合、次のような問題が起こることがあります。

生活費は1人分でも、固定費は減らない（住居費・光熱費など）
年金受給額が減少する可能性がある（遺族年金は満額ではない）
孤独・認知症・判断力の低下で資産管理が難しくなる

つまり、1人になってからの暮らしをどう支えるかを事前に考えておかないと、思わぬ負担がのしかかる可能性があるのです。

「年金だけでは足りない」と感じる人が増えている理由

かつては「年金で老後は安心」と言われていましたが、近年ではその考えに疑問を抱く人が急増しています。

その背景には以下のような要因があります。

実際の支給額が想定よりも少ない（国民年金：約月5.6万円、厚生年金：約月14.7万円 ※2023年時点）
物価上昇により生活コストが増加している
医療・介護費の自己負担が大きくなってきている

結果として、「年金はあるけど、それだけでは心もとない」と感じる人が多くなっています。

▶ 出典：日本年金機構｜令和6年度年金額一覧

老後の安心感は、「いくらもらえるか」よりも「いくらまで耐えられるか」という設計にかかっているとも言えます。

長生きしたくない＝資金がもたないと思っている人の心理

アンケートなどで「早めに人生を終えたい」と考える理由のひとつが、経済的な不安です。

「長生きしても楽しめるだけのお金がない」
「資金が底をついたあとの生活が想像できない」
「子どもに負担をかけるのが怖い」

これらはすべて、「資金がもたないのでは」という心理から来ています。

ですが、多くのケースで実際に資金が“尽きる”のではなく、「先が読めないことへの不安」が原因なのです。

このような不安を和らげるには、漠然とした老後設計ではなく、数値と仕組みに基づいた現実的な準備が必要になります。

幸せに生きる年齢を延ばすために今できる備えとは？

「何歳まで生きるのが幸せか？」という問いに明確な正解はありません。

ですが、“幸せな年齢を少しでも延ばす”ための工夫なら、今すぐ誰でも始められます。

たとえば、

「使いながら減らさない」資産設計（インカム型・分配型の活用など）
自分や配偶者の平均寿命をもとにした“マイプラン”の見える化
健康寿命を延ばすためのライフスタイル改善（食事・運動・人とのつながり）

そして何より大切なのは、「お金が減るのが怖い」から何もしないのではなく、自分に合った仕組みを知って準備を進めること。

その一歩が、「長生き＝リスク」ではなく「長生き＝可能性」へと考え方を変えていくきっかけになります。

長生きリスクを減らし、安心して生きられるための工夫

長生きがリスクではなく「安心」になる考え方

「長生きはリスクだ」と言われることがあります。

確かに、資金不足・介護の不安・孤独など課題は少なくありません。

ですが視点を変えれば、長生きできる時代だからこそ、「人生を自由にデザインできる可能性」も広がったと考えることができます。

たとえば、

セカンドキャリアや趣味に時間を使える
子どもに頼らずに暮らす期間が長く取れる
体が動くうちに経験や挑戦を楽しめる

つまり、“備え”があれば、長生きは不安ではなく「自由な時間の増加」になります。

リスクか安心かは、お金や健康の整え方次第とも言えるのです。

取り崩すだけの老後資金は「減る不安」がつきまとう

多くの人が、退職金や預金などを「取り崩し型」で使いながら老後を過ごします。

確かにそれでもやっていける場合もありますが、次第にこんな不安が生まれます。

「今月も残高が減った…」という心理的ストレス
予期せぬ出費（介護・修繕・相続など）への不安
思い切って使えず“お金を守るだけ”になってしまう

このように、「ただ減っていく」だけのお金には、満足感や安心感が伴わないことが多いのです。

だからこそ必要なのは、“少しずつでもお金に働いてもらう仕組み”を持っておくこと。

運用と言っても、リスクの大きい株式に全額投資する必要はありません。

年齢に応じた選択肢があります。

年齢別に変える「お金の使い方と守り方」

老後資金は「貯める」だけでなく、「年齢に応じて使い方と守り方を変える」ことがポイントです。
以下はその一例です。

年代	お金の目的	意識すること
60代	余裕資金でゆとりを楽しむ	安全資産とゆるやかな運用のバランス
70代	生活の安定と医療費備え	固定費を見直しつつ、緩やかな取り崩し
80代以降	想定外の支出に備える・相続準備	必要最小限の運用と流動性確保

年代によって、「守る」「使う」「備える」のバランスは変化します。

ライフステージに合わせて資産を見直すことが、“長く安心して生きる”ための秘訣です。

70歳からの資産運用！70代でも新NISAを始められる？

本記事は、「70歳からの資産運用」や「新NISA」に興味をお持ちの方に向けて、70代からでも安心して始められる老後資金の活かし方を丁寧に解説します。定年後に入った財形貯蓄の扱いや、新制度の非課税メリットをどう活用すべきか、投資初心者でもわかるように具体的な選択肢を紹介。老後の生活を豊かに保つためには、貯めるだけでなく「守りながら育てる」資産運用がカギとなります。NISAの正しい知識と失敗しないコツを詳しくお伝えてしていきます。

「使いながら残す」ための新しい資産設計の発想

「老後資金は取り崩すもの」と思われがちですが、最近では「使いながら残す」という考え方も注目されています。

これは、資産の一部を定期的に運用に回しながら、必要な時には取り崩すというハイブリッド型の設計です。

たとえば、

年利2〜3％程度で安定運用し、その一部を生活費へ
配当や分配金を生活の足しにする仕組みを活用
元本をなるべく減らさず、“お金に働かせる”発想を持つ

これにより、資産を完全に取り崩さずに済み、心理的にも「まだ余裕がある」という安心感を得られます。

働かなくても“お金が減らない仕組み”を作る方法

年金以外に、「お金が入ってくる流れ」を作っておくことは老後の安心感を大きく高めます。

実際に取り入れやすいのは以下のような仕組みです。

債券型・配当型の投資信託やETFによる分配金
不動産収入（すでに所有している場合）
個人年金保険や確定年金型商品の活用

特に定期的に「お金が入る流れ」があれば、働けなくなった後でも生活にメリハリが生まれ、計画が立てやすくなります。

すべてを資産取り崩しで対応しようとせず、自動で“お金が生まれる仕組み”を作ることが、長生きへの備えの一歩です。

長生きに対応できる運用商品の特徴とは？

長生きリスクに備える資産設計では、以下のような特徴を持つ商品が向いています。

特徴	理由
長期保有向き	毎月の価格変動に振り回されず、安定して使える
配当・分配型	手元に定期的な収入が入り、安心感が得られる
流動性がある	必要な時にいつでも引き出せる柔軟性
インフレに強い	物価上昇にも資産価値が目減りしにくい設計

たとえば、「米国債券ETF」「インカム型ファンド」「全世界分散型のバランスファンド」などは、“減らさずに活かす”発想に近い運用スタイルです。

バランス型ファンドはおすすめしない？代わりに選ぶべき投資信託とは？

本記事では、「バランス型ファンドはおすすめしない」と言われる理由を、具体的な構造やリスクとともに分かりやすく解説します。一見すると便利そうに見えるこのタイプの投資信託ですが、実は柔軟性に欠けたり、長期的な成績が限定されやすいなどの課題もあります。投資信託を選ぶ際に重要なのは、「何が入っているか」だけでなく「なぜその構成なのか」を見極める視点。後悔のない資産形成のために、自分に合った投信選びのヒントをお届けします。

退職金やまとまった貯金の眠らせ方はもったいない

退職金や長年の預金を、すべて「定期預金」や「普通預金」に置いたままという方も少なくありません。

確かに安全ではありますが、インフレや金利の影響で実質的な価値が下がるリスクもあります。

たとえば、

1,000万円の預金を10年間置いておく → 実質価値は減少（物価上昇2％なら約820万円相当の価値に）
年0.01％の利息では、増えるどころか維持も難しい時代

安全とされる「現金・預金」も、放置することで“目減りするリスク”をはらんでいるのです。

そのため、退職金の一部を生活費と資産保全の目的で分けたり、分散先を考えておくことが、長く生きる時代の賢い選択と言えます。

「何歳まで生きても困らないお金の流れ」とは？

長生きしてもお金に困らない人たちは、ある共通点を持っています。

それは「毎月のお金の流れが仕組み化されている」ということです。

つまり、

生活費に必要な額は定期的に入ってくる
使わないお金は自動的に運用や貯蓄に回る
無理なく続く支出と資産のバランスが取れている

このように、「資産を取り崩す」のではなく、「お金が回る仕組みを持っている」人は、長く生きても不安が少ないのです。

仕組み化の例としては、

公的年金＋個人年金＋配当型投信などを組み合わせた定額収入
毎月の定期積立や定期売却で生活費を管理
生活口座と資産運用口座を分けて“使う・守る”の明確化

といった工夫があります。

長生きするほど、この“お金の流れの安心感”が差を生みます。

専門家に相談している人がやっている3つのこと

実は、老後に不安が少ない人の多くが私のようなFP（ファイナンシャルプランナー）や資産形成の専門家に相談しています。

そして、彼らが実践しているのは次のような行動です。

老後資金の「見える化」
→ 何歳までいくら必要かを、現実的な数字で把握する
運用と取り崩しのバランス設計
→ “使って減らす”だけでなく、“活かしながら守る”仕組みをつくる
定期的な見直しの習慣化
→ 年齢・体調・家族構成の変化に合わせて、プランを更新する

これらはどれも特別な知識や手間を必要とせず、正しいアドバイスを得られるだけで行動が大きく変わることを意味します。

老後に備えるために、もっとも簡単で効果的な一歩は、「一人で悩まないこと」かもしれません。

よくある質問Q&A10選

Q1. 何歳まで生きるのが幸せかは決めておいた方がいい？
A. 明確に決める必要はありませんが、ある程度の想定をすることで老後資金の目安が立てやすくなります。

Q2. 健康寿命と平均寿命の差は本当にそんなに大きいの？
A. はい、男女ともに約8〜12年ほどの差があり、その期間の生活設計も重要です。

Q3. 年金だけで生活するのは難しいですか？
A. 生活水準や地域によりますが、多くの人が「年金だけでは不安」と感じているのが実情です。

Q4. 長生きすると医療費や介護費も心配です。備え方は？
A. 高額療養費制度や介護保険に加え、現金と保険・資産運用を組み合わせた備えが有効です。

Q5. お金の不安があると長生きしたくないと感じます。解決策は？
A. 「見える化」と「仕組みづくり」で心理的不安は大きく軽減できます。

Q6. 老後資金は何歳まで生きる前提で準備すべき？
A. 少なくとも90歳、できれば95歳〜100歳までを想定して備えるのが現実的です。

Q7. 退職金はすぐに運用すべきですか？
A. 一括で動かすのはリスクが高いため、目的別に分けて段階的に活用するのが賢明です。

Q8. 夫婦で老後設計をどう話し合えばいい？
A. 生活費・医療・介護・相続について“最低限の共通認識”を持っておくことが大切です。

Q9. 貯金があっても使うのが不安です。どうすれば？
A. 「減らさずに使う仕組み」を設計すれば、安心して支出できるようになります。

Q10. 専門家に相談するのは大げさですか？
A. いいえ、むしろ「将来の選択肢が増える行動」として、多くの人が前向きに利用しています。たとえば、ファイナンシャルプランナー（FP）やIFA（独立系アドバイザー）などは、老後資金の設計・運用・守り方まで幅広く対応してくれる“お金の専門家”です。場合によっては、年金・税務・相続・信託に強い専門家（税理士や信託コンサルタント）への相談も選択肢となります。一人で悩むよりも、「プロの視点で安心できる仕組みを整える」ことこそ、長生き時代の賢い備えです。