中国株チャート30年の推移と2025年の動き！今後の注目点を解説

中国株のチャートを30年スパンで見直すと、バブル・暴落・政策転換を繰り返してきた激動の歴史が浮かび上がります。2025年現在、上海総合指数は再び下落基調にあり、ロイターなどでも不動産不安や外資流出が報じられる中、多くの投資家が「今後どうなるのか」「今が底なのか」を見極めようとしています。

本記事では、長期チャートの推移と構造的な停滞要因を分析し、H株や主要インデックスの違い、今後注目される業種までを徹底解説します。

この記事の4つのポイント

📌中国株の30年チャートで歴史的変動を把握
📌2025年は不動産不安と外資流出が懸念
📌指数・H株・ETFの特徴とリスクを解説
📌注目の成長業種を具体的に紹介

中国株チャート30年の推移と2025年の最新動向
チャートで探る今後の注目点と投資判断のヒント
中国株チャート30年の推移と2025年の動き！今後の注目点のまとめ

中国株チャート30年の推移と2025年の最新動向

中国株30年チャートの全体像と主な転換点

中国株式市場の30年にわたるチャート推移を振り返ると、いくつかの明確な転換点が見えてきます。

特に、1990年代の開放、2007年のバブル、2015年の急落、そして2020年代の構造停滞は、チャートにもはっきりと表れています。

◆ 代表的な指数：上海総合指数の特徴

上海総合指数は、中国本土市場（A株・B株）の価格推移を総合的に反映する代表的なインデックスです。
1991年に約1,000ポイントを記録して以降、2007年には一時6,000超へと急騰。
その後のバブル崩壊を経て、現在も3,000～3,500台での推移が続いています。

◆ 主な転換期と背景

年代	主な出来事	チャート上の動き
1992～1993年	市場開放・外国人投資解禁	急上昇
2007年	バブル期・個人投資家の殺到	歴代最高値を記録
2008年	リーマンショック	一気に半値以下に急落
2015年	証券規制強化と信用取引膨張	数ヶ月で3割以上下落
2020年～	米中対立・不動産不安・ゼロコロナ政策	長期横ばい～じわじわ下落傾向

このように、中国株のチャートは急騰と暴落を繰り返しながらも、政治・規制の影響を色濃く受けてきた歴史があります。

2000年代〜習近平政権初期の株価推移

2000年代に入ると、中国はWTO加盟（2001年）を契機に本格的な経済成長期へ突入。

この時期、株式市場も政策の後押しを受けて徐々に拡大し、2005～2007年にかけては本格的なバブル相場を形成しました。

2005年：国家による株式分割改革（国有株改革）が進む
2006年〜2007年：上海総合指数が一気に6,000超へ上昇
株式ブームは一般市民にも広がり、口座開設が数千万件単位で増加

その後、2008年のリーマンショックで半値以下に急落し、グローバル経済との連動性が強まった時代の始まりとも言えます。

2015年バブル崩壊〜現在までの回復過程

2015年、中国本土市場では信用取引が急拡大し、短期間での過熱相場が形成されました。

その年の夏には規制強化と売り規制が相次ぎ、株価はわずか数ヶ月で3割以上の急落を記録します。

政府の介入（「国家チーム」の買い支え）も話題に
多くの個人投資家が大きな損失を抱え、「中国株の怖さ」が再認識されることに

その後は安定化政策が進められ、指数は3,000～3,500台での長期横ばいが続く状況へと移行します。

2020年代の下落要因とは？不動産・政策・規制の影響

2020年代に入ってからの中国株式市場は、景気減速・規制強化・地政学リスクなどが複合的に重なり、上値が重い展開が続いています。

不動産大手の債務危機（恒大集団問題など）で金融不安が波及
教育・IT・医療などの主要産業に対する政府規制が投資家心理を冷やす
米中対立やサプライチェーン分断も株価に重くのしかかる要因に

2025年現在もこの流れは継続しており、構造的な改革が進まない限り、株価の反発は限定的と見る向きが多いのが現状です。

2025年4月現在の株価動向とタイムリーな反応【ロイター連動】

2025年4月時点、中国株は再び下落基調に入りつつあり、特にロイターをはじめとする複数の報道機関が相次いで市場の不安定さを指摘しています。

上海総合指数は3,000割れ目前、香港H株指数も軟調推移
不動産市況の回復遅れが企業業績にも影響し始めている
外資流出が再加速し、為替・株価ともに弱含み

SNSでも「やばい」「また暴落するのでは」といった投稿が見られ、投資家心理はかなり慎重なムードに傾いています。

上海総合指数・CSI300など主要インデックスの比較

中国株投資を考えるうえで、代表的なインデックスの違いを把握しておくことは重要です。

主な指数は以下のとおりです。

指数名	対象市場	特徴
上海総合指数	上海A・B株全体	中国本土全体の動きを示す総合型
CSI300	上海・深センの大型株300銘柄	実質的な「中国版TOPIX」的役割
香港ハンセン指数	香港市場（H株含む）	外資連動性が高くグローバル色が強い

これらは、それぞれ異なるセクター・地域の株価を反映しており、単一の指数だけで判断するのは危険です。

📊 2020年～2024年の中国株主要インデックス推移グラフ

中国H株とは？香港市場との関係を解説

H株とは、中国本土企業が香港証券取引所に上場している株式のことを指します。

これらは海外投資家も自由に売買できるため、中国株の中でも“グローバルに評価されやすい”特徴を持っています。

例：テンセント、チャイナモバイル、中国建設銀行など
「中国株に投資したいが、A株はハードルが高い」と感じる投資家の選択肢として人気
香港市場の動きに連動するため、人民元相場や米金利の影響も受けやすい

H株の理解は、外部環境と中国株価の関係性を読む上でも欠かせません。

中国A株・B株の違いと投資対象としての性格

中国株式市場には、主にA株とB株の2種類の株式があります。

それぞれの特徴と投資対象としての性格を理解することは、投資判断において重要です。

A株：中国本土の投資家向けに人民元で取引される株式。
近年では、外国人投資家にも開放されつつあります。
B株：外国人投資家向けに米ドルや香港ドルで取引される株式。
取引量はA株に比べて少ない傾向があります。

投資家は、自身の投資目的やリスク許容度に応じて、A株とB株のどちらに投資するかを検討する必要があります。

中国株は日本の証券口座からも購入できるのか？

日本の投資家が中国株に投資する方法はいくつかあります。

香港市場を通じた投資

多くの中国企業が香港証券取引所に上場しており、これらの株式は日本の証券会社を通じて購入可能です。これにより、比較的容易に中国企業への投資が可能となります。

中国株に連動するETFの利用

日本国内で上場されている中国株に連動するETF（上場投資信託）を利用することで、間接的に中国株への投資が可能です。これにより、個別株の選定や為替リスクを軽減しながら投資が行えます。

中国本土市場への直接投資

一部の証券会社では、上海や深セン市場に直接アクセスできるサービスを提供しています。ただし、口座開設や取引には一定の条件や手続きが必要となります。

投資家は自身の投資目的やリスク許容度に応じて、これらの方法を選択することが重要です。

【参考】中国株（特にH株）は、日本国内のネット証券でも比較的簡単に購入できます。

以下は主な対応証券会社です。

また、ETFを通じて間接的に投資する方法もあります。

NEXT FUNDS 中国H株株価指数連動型上場投信（1322）

チャートで探る今後の注目点と投資判断のヒント

中国株はなぜ上がらない？構造的停滞の背景

近年、中国株式市場は他国の市場に比べて低迷しており、その背景にはいくつかの構造的な要因があります。

政府の規制強化：特定の業種や企業に対する規制が強化され、投資家の信頼感が低下しています。
不動産市場の低迷：不動産業界の問題が経済全体に波及し、株式市場にも影響を与えています。
地政学的リスク：米中関係の緊張など、国際的な要因が投資家心理に影響を及ぼしています。

これらの要因が複合的に作用し、中国株式市場の成長を抑制しています。

中国株が「やばい」と言われる要因とは？

SNSやメディアでは「中国株はやばい」という言葉が散見されますが、これは単なる感覚的な表現ではなく、いくつかの根拠ある懸念が背景にあります。

◆ 「やばい」とされる主な要因

懸念点	内容	投資家への影響
不動産バブル崩壊	恒大集団などの債務問題が波及	信用不安・株価下落圧力
政府の強権的規制	IT・教育など成長セクターへの突然の介入	予測不能な市場変動
外資の撤退	米中対立や資本規制の強化	流動性の低下・長期成長性への懸念
若年失業率の悪化	2025年時点でも20％前後	消費減退・内需不安定化

上記のように、「やばい」という印象は断片的な要素にとどまらず、構造的リスクが累積していることに対する不安感の表れです。

中国H株ブル2倍とは？仕組みと注意点

「中国H株ブル2倍」は、日本の個人投資家にも人気のあるレバレッジ型ETFです。

短期トレードには有効ですが、誤解されがちなリスクも存在します。

◆ 基本情報

項目	内容
対象指数	香港ハンセンH株指数（中国国有企業中心）
倍率	ブル2倍（指数の変動率×2）に連動
主な上場先	東証（NEXT FUNDSなど）
特徴	短期間での反発局面を狙いやすい

◆ 注意点

日々の変動率に対して2倍で連動する設計のため、長期保有では乖離が拡大する可能性があります。
下落相場では損失も倍になりやすいため、エントリーポイントの見極めが極めて重要です。
元の指数が回復しても、ブル型ETFの価格は戻らないこともあります（複利効果によるズレ）。

この商品は短期売買向きであり、長期資産形成には不向きとされています。

過去30年で見た「大底」と「買い場」の傾向

長期チャートを見ることで、中国株がどのような局面で反発しやすいかが浮かび上がってきます。

以下は過去30年の主な「大底」とされるポイントです。

◆ 過去の「大底」パターン

年	背景	その後の推移
2005年	国有株改革と外資開放	2年で約5倍に上昇
2008年末	リーマンショックによる暴落	1年で約2倍回復
2016年	中国景気減速と資本流出の懸念	徐々に回復傾向へ
2022年秋	ゼロコロナ解除観測	一時的反発あり

◆ 傾向から見える特徴

政策転換や市場開放のタイミングで反発する傾向
短期の反発後は長期横ばいに入るパターンも多い
個人投資家が「恐怖」で手放す場面が、中長期の好機となることが多い

現在のように「中国株がやばい」と言われる局面こそ、過去と照らし合わせることで相対的な評価が可能です。

📊 歴代の「買い場」タイミングを可視化したチャート

暴落チャートと連動しやすい外部要因とは？

中国株の暴落時には、必ずと言っていいほど共通した外的要因が絡んでいます。

それらを理解しておくことで、今後の大きな下落を予測・回避する手がかりになります。

◆ 暴落と相関性の高い要因

要因	概要	市場への影響
不動産市況の悪化	恒大・カントリーガーデンなどの債務不安	銀行株・建設株を直撃し指数を押し下げる
米中関係の悪化	関税・輸出規制・上場廃止圧力	外資撤退やADR下落で市場全体が売られる
政府の突発規制	教育・ITなど特定産業への制裁的政策	セクターごと暴落し、他業種にも波及
外資流出	MSCI除外や信用不安による引き上げ	成長株から資金が抜け、回復に時間を要する

◆ 注目すべき「兆候」

突然の規制草案発表
外貨準備の急減
国営メディアによる市場牽制報道

これらが現れたとき、チャート上のサインだけでなく背景要因も総合的に判断する必要があります。

中国株の時価総額ランキング上位企業とは？

長期チャート分析では、構成銘柄の入れ替わりや業種の偏重も見逃せません。

特に中国株は国有企業の比率が高く、景気や政策の影響を直接受けやすい構造にあります。

◆ 2025年時点の主要構成銘柄（H株ベース）

企業名	業種	特徴
中国建設銀行	金融	国有大手、配当利回り高め
中国石油天然気	エネルギー	エネルギー価格連動で変動大
アリババ	IT	民間最大手、近年は政府の監視対象に
テンセント	通信・メディア	安定収益も政策リスクあり

時価総額の大半を国有・準国有企業が占めており、「国家主導の市場」である点を理解した上で投資判断が必要です。

10年後を見据えるなら今注目すべき業種とは？

今後10年というスパンで成長を期待できるセクターを探すには、中国政府の中長期政策と社会変化を読み解くことが鍵です。

◆ 中長期で注目される可能性のある業種

セクター	理由
グリーンエネルギー	国家戦略で脱炭素化を推進。太陽光・EV関連が拡大中
半導体・AI	米中技術競争の中心にあり、内製化が進展中
医療・介護	高齢化社会への備えと保険制度改革で成長余地あり
農業ハイテク	食料自給率と技術革新の融合が進行中