SP500だけでいいは危険？過去10年20年の平均利回りは？

本記事は、S&P500への投資について「SP500だけでいいのか？」という疑問を持つ投資家に向けて、過去10年・20年の平均利回りをもとに詳しく解説します。

S&P500は、長期的に安定したリターンを提供してきた指数であり、多くの投資家にとって魅力的な選択肢です。

過去10年間の年間平均リターンは約12～13%、過去20年では約9～10%と、株式投資の中でも優れた成績を誇ります。

ですが、「S&P500だけに投資するのは危険ではないか？」という声もあります。

短期的な暴落リスク、米国市場への依存、他の投資信託との比較など、考慮すべきポイントは多岐にわたります。

この記事では、S&P500の過去のパフォーマンスや今後の見通しを徹底分析し、投資判断に役立つ情報を提供します。

この記事の4つのポイント

S&P500の過去10年・20年の平均利回りを解説
SP500だけに投資するリスクと分散投資の重要性
株式投資におけるS&P500の強みと課題
今後の見通しと最適な投資戦略

S&P500だけでいいは危険？
S&P500の過去10年20年の平均利回りは？

S&P500だけでいいは危険？

S&P500の強みとは？過去の実績と安定性

S&P500は、米国の代表的な500社で構成される株価指数であり、世界最大の時価総額を誇る企業群が含まれています。

過去のデータを見ても、S&P500の平均年間リターンは約7%〜10%（インフレ調整後）と、長期的に安定した成長を続けていることが分かります。

S&P500の強みとして挙げられるポイントは以下の通りです。

長期的な成長：過去100年以上の歴史の中で、一貫して上昇傾向を示している
米国経済の強さ：世界最大の経済規模を誇る米国の代表企業が含まれている
優れた分散性：500社に分散投資できるため、個別株リスクを抑えられる
配当の恩恵：構成銘柄の多くは配当を支払っており、長期投資では再投資による複利効果が得られる

S&P500は、リーマンショックやコロナショックといった市場の急落を経験しながらも、その都度回復し、新たな高値を更新してきました。

S&P500だけに投資するリスクとは？暴落時の影響を解説

S&P500は長期的なリターンが魅力的ですが、一方で「S&P500だけに投資することは本当に安全なのか？」という疑問も浮かびます。

S&P500に集中投資するリスク

米国市場に依存しすぎる
- S&P500は米国企業で構成されており、米国経済が停滞した場合、その影響を大きく受ける
- 例えば、日本のバブル崩壊後、日経平均は30年以上低迷している
セクター偏りのリスク
- 近年のS&P500は、GAFAM（Google, Apple, Facebook, Amazon, Microsoft）などのテクノロジー株の影響が大きい
- これらの企業が不調になった場合、指数全体が下落する可能性がある
暴落時の回復までに時間がかかる
- リーマンショック（2008年）の際、S&P500は約50%下落し、回復までに5年以上かかった
- コロナショック（2020年）では急回復したが、必ずしも短期間で戻るとは限らない
ドル資産に依存するリスク
- 日本の投資家がS&P500に投資する場合、為替リスクも考慮する必要がある
- 円高局面では、為替の影響で資産が目減りする可能性がある

これらのリスクを考慮すると、「S&P500だけに投資する」のではなく、他の資産や地域にも分散投資をする方が安全といえます。

S&P500と全世界株（オルカン）どっちが良い？比較検証

S&P500に投資するか、より広範な分散投資を目指すかで比較対象になるのが全世界株式（オルカン）です。

指標	S&P500	全世界株式（オルカン）
投資対象	米国500社	全世界約3000社
地域の分散性	米国のみ	米国、欧州、日本、新興国など
過去のリターン	約7～10%（年平均）	約6～9%（年平均）
リスク	米国経済に依存	広範な分散で安定

結論

リターンを最大化したいならS&P500
リスクを抑えて長期安定を目指すなら全世界株式（オルカン）

投資目的に応じて選択するとよいでしょう。

S&P500の欠点とは？分散投資の観点から考察

S&P500は優れた指数ですが、分散投資の観点ではいくつかの欠点があります。

新興国の成長を取りこぼす
- S&P500には新興国企業が含まれていないため、中国やインドなどの成長市場の恩恵を受けにくい
日本株や欧州株を無視するリスク
- 米国株だけに集中しているため、他の経済圏が好調な時に恩恵を受けられない
長期的なリスク
- 過去100年のデータでは米国市場は好調でしたが、今後も同じとは限らない
- 米国市場の成長が鈍化すれば、S&P500のリターンも低下する可能性がある

S&P500は優れた投資対象ですが、完全にリスクがないわけではないため、補完的な資産クラスと組み合わせることが重要です。

S&P500は今後も成長するのか？将来の見通し

S&P500の将来性については、多くの専門家が意見を述べています。

米国経済の成長が続く限り、S&P500の上昇は期待できる
今後10～20年で新しいテクノロジー産業が市場をけん引する可能性
インフレや金融政策の影響を受けるため、一定の変動リスクは伴う

特に、AI、再生エネルギー、ヘルスケア分野の成長がS&P500のリターンを押し上げる要因として注目されています。

オルカン投資をおすすめしない理由とS&P500との違い

オルカン（全世界株式）とS&P500は、どちらも人気のあるインデックス投資の選択肢ですが、投資スタイルによって適した指数は異なります。

オルカンを選択する投資家の多くは、「リスク分散」を重視しますが、一方で「オルカンはリターンが低い」という理由から、S&P500を選ぶ人も少なくありません。

オルカン投資の特徴とS&P500との違い

指標	S&P500	オルカン（全世界株式）
投資対象	米国500社	約3000社（米国・欧州・日本・新興国含む）
地域の分散性	米国のみ	世界中に分散
過去の年平均リターン	約7～10%	約6～9%
リスク	米国依存が強い	分散性が高いが米国依存も大きい

オルカンは、S&P500よりも幅広い地域に分散されているため、一見すると安全に思えます。

ですが、オルカンをおすすめしない理由として、以下のような点が挙げられます。

オルカンをおすすめしない理由

リターンがS&P500に劣る
- オルカンのパフォーマンスは、S&P500と比べると過去のリターンが低め
- S&P500は過去20年間で約7～10%のリターンを記録しているが、オルカンは6～9%程度
米国株の割合が高く、結局S&P500に近い
- オルカンの約60%は米国株が占めているため、S&P500に投資するのと大差がない
- それならば、手数料の安いS&P500ファンドを選んだ方が合理的
新興国の成長を取り込むとは限らない
- 新興国株は期待されているが、実際にはパフォーマンスが振るわないことも多い
- たとえば、中国株は過去10年間で低迷しており、新興国全体のリターンを引き下げている
S&P500の成長に負ける可能性
- 今後も米国が世界経済の中心である限り、S&P500の成長は続くと考えられる
- オルカンに分散することで、逆にリターンが下がる可能性がある

結論

オルカンは世界中に分散投資できるメリットがありますが、リターンを重視するならS&P500が優位です。

米国の成長を信じるなら、オルカンよりもS&P500単独で投資する方が、過去のデータから見ても合理的な選択といえます。

S&P500の暴落リスクは？過去の急落とその後の回復

S&P500は長期的には右肩上がりですが、短期的には大きく暴落するリスクもあります。

過去の歴史を振り返ると、S&P500は何度も急落を経験していますが、そのたびに回復してきました。

S&P500の主な暴落と回復期間

暴落イベント	最大下落率	回復までの期間
ブラックマンデー（1987年）	-22.6%（1日）	2年
ITバブル崩壊（2000-2002年）	-49.1%	約7年
リーマンショック（2008年）	-56.8%	約5年
コロナショック（2020年）	-33.9%	約半年

過去の暴落時の特徴

暴落時の下落率は50%以上になることも
- リーマンショックでは、S&P500は約57%も下落
- 短期間で急落することがあるため、心構えが必要
回復には数年かかる場合もある
- ITバブル崩壊時は、S&P500が元の水準に戻るまで7年かかった
- ただし、コロナショックのように、半年程度で急回復するケースもある
長期投資を続ければリターンを得られる可能性が高い
- S&P500は過去100年以上の歴史の中で、どの暴落も最終的に回復している
- 暴落時に焦って売るのではなく、長期的にホールドすることが重要

暴落時の対策

余剰資金で投資をし、急落時に売らない
ドルコスト平均法を活用し、価格が下がったときに積み立てを継続する
分散投資をして、S&P500だけに依存しないようにする

結論として、S&P500には暴落リスクがあるが、長期的には回復してきた実績があるため、短期的な値動きに振り回されないことが重要です。

米国株の投資タイミングは？買ってはいけない月・曜日とは？

「いつS&P500を買うのがベストなのか？」という疑問を持つ投資家は多いですが、過去のデータから「買ってはいけないタイミング」も存在します。

S&P500が下がりやすい時期

9月は年間で最も下落しやすい
- 過去の統計では、S&P500は9月に最も下がる傾向がある
- 「9月効果」と呼ばれ、企業決算の影響や市場の調整が要因とされる
10月は暴落が起こりやすい
- 1987年のブラックマンデーや2008年のリーマンショックも10月に発生
- ただし、大きく下がった後の回復も早いことが多い
月曜日は株価が下がりやすい
- 「月曜効果」と呼ばれ、週末のニュースや経済指標の影響で投資家が売りに出ることが多い
- 逆に、金曜日は上昇しやすい傾向がある

買い時のポイント

市場全体が下落しているとき（調整局面）に買うのが理想的
毎月一定額を積み立てるドルコスト平均法が、タイミングを気にせずに投資できる方法
暴落時に買い増しできるよう、資金を一部確保しておくことも重要

結論として、S&P500は長期的に成長するため、タイミングよりも「続けること」が大事ですが、9月や月曜日の値動きを意識することで、より良いエントリーポイントを探ることができます。

S&P500の過去10年20年の平均利回りは？

S&P500は、長期的に見れば安定した成長を続けている指数ですが、実際の過去10年・20年の平均リターンはどのようになっているのでしょうか？

ここでは、過去のデータをもとにS&P500のリターンを検証し、今後の見通しについても考察します。

S&P500の過去10年の平均リターンは？データから検証

S&P500の過去10年間のリターン（配当再投資込み）を計算すると、年平均リターンは約12～13%となっています（2023年時点のデータ）。

期間	年間平均リターン（配当再投資込み）
2013年～2023年	約12.5%
2012年～2022年	約13.1%

近年はGAFAM（Google, Apple, Facebook, Amazon, Microsoft）などのテクノロジー企業が牽引し、高い成長を遂げたことが、リターンの向上につながっています。

ただし、この高いリターンが今後も継続する保証はなく、特に2022年にはFRBの利上げによってS&P500は約20%の下落を記録しました。

S&P500の過去20年の平均リターンは？長期的な成長率

過去20年間（2003年～2023年）のS&P500の年間平均リターンは約9～10% です。

これは、インフレ調整後でも7～8%程度のリターンを維持しており、長期投資に適した指数であることを示しています。

期間	年間平均リターン（配当再投資込み）
2003年～2023年	約9.5%
2002年～2022年	約10.1%

S&P500は2008年のリーマンショックで約50%以上の下落を記録しましたが、その後の10年間で急回復し、現在の水準に至っています。

このように、長期的に見れば市場の暴落があったとしても、時間をかけて成長していく傾向があることがわかります。

S&P500は20年後に何倍になるのか？シミュレーション

S&P500の過去のリターンをもとに、今後20年でどの程度の成長が見込めるのかシミュレーションしてみます。

シナリオ別のS&P500の成長予測

年間平均リターン	20年後の資産（100万円投資時）
7%（控えめな成長）	約3.87倍（387万円）
9%（過去20年の実績）	約5.6倍（560万円）
12%（過去10年の実績）	約9.6倍（960万円）

このシミュレーションから、S&P500は20年後に約4～9倍に成長する可能性があると考えられます。

ただし、経済状況や市場環境によってリターンは変動するため、過去のリターンをそのまま期待するのは注意が必要です。

S&P500のパフォーマンスとインフレの関係を分析

S&P500のリターンは、インフレ率と密接な関係があります。

歴史的に、高インフレ時にはS&P500の実質リターンが低下しやすいことが確認されています。

インフレが3%以下の時期：S&P500の年間平均リターンは約10～12%
インフレが5%以上の時期：S&P500の年間平均リターンは約5～7%

例えば、1970年代のスタグフレーション（高インフレ＋低成長）期には、S&P500の実質リターンは大幅に低下しました。

一方で、1990年代や2010年代の低インフレ期には、S&P500は高い成長を遂げています。

現在のインフレ状況を考慮すると、今後のS&P500のリターンは、インフレの影響を受ける可能性が高いため、金利動向にも注意が必要です。

S&P500は何月が一番高い？過去のデータから分析

過去のデータを分析すると、S&P500は4月と11月に最もリターンが高い傾向があります。

月	平均リターン（1950年以降）
4月	+1.7%
11月	+1.5%
9月	-0.5%（最も低い）

この傾向を利用すると、9月や10月に買い、4月や11月に売るとパフォーマンスが向上する可能性があります。

アメリカ株は何曜日に下がりやすい？統計データで検証

曜日ごとのS&P500の平均リターンを分析すると、月曜日に最も下がりやすいことが確認されています。

曜日	平均リターン
月曜日	-0.12%（最も低い）
金曜日	+0.18%（最も高い）

この傾向を考慮すると、週初めに安く買い、週末に売ると利益を得やすい可能性があります。

S&P500の利回りと他の投資信託との比較

S&P500のリターンを他の主要な投資信託と比較すると、以下のようになります。

投資対象	年間平均リターン（過去20年）
S&P500	約9～10%
全世界株（オルカン）	約6～9%
日本株（日経平均）	約3～5%

このデータからも、長期投資においてS&P500が他の投資信託よりも高いリターンを記録していることがわかります。

今後のS&P500の見通しと投資戦略の考え方

S&P500は、今後も成長が期待できる指数ですが、短期的な変動リスクも考慮する必要があります。

今後のポイント

米国経済の成長が続けば、S&P500は長期的に上昇する可能性が高い
AI・ヘルスケア・再生エネルギー分野の成長がS&P500を押し上げる要因
短期的には利上げやインフレの影響でボラティリティが高くなる可能性

S&P500だけでいいは危険？過去10年20年の平均利回りは？のまとめ

最後にこの記事のポイントをまとめました。

Q1. S&P500の過去10年・20年の平均リターンは？

A. S&P500の年間平均リターンは以下の通りです。

過去10年（2013～2023年）：約12～13%
過去20年（2003～2023年）：約9～10%

このリターンは配当再投資込みで算出されています。ただし、今後も同じ水準のリターンが続く保証はなく、市場環境や経済状況によって変動する可能性があります。

Q2. S&P500は長期的に見て安全な投資先なのか？

A. 長期的には安定したリターンが見込めるが、短期的な暴落リスクは存在する。

過去のデータでは、リーマンショック（2008年）やコロナショック（2020年）などで短期間に50%以上の下落を記録したことがあります。ですが、その後の回復も早く、長期的には成長を続けてきました。したがって、長期保有を前提にすれば、比較的安全な投資先といえます。

Q3. S&P500だけに投資するのは危険？分散投資は必要？

A. 米国市場に依存するリスクがあるため、分散投資は推奨される。

S&P500は米国株のみに投資する指数であり、もし米国経済が長期停滞した場合、大きな影響を受ける可能性があります。そのため、オルカン（全世界株式）や新興国市場、日本株など、他の資産と組み合わせることでリスクを分散するのが理想的です。

Q4. S&P500は何年くらい投資すれば利益が出やすい？

A. 最低でも10年以上の長期投資が望ましい。

短期間では市場の変動が大きいため、1～3年程度の投資では損失を出す可能性があります。ですが、10年以上の長期投資を続ければ、リターンが安定しやすくなることが過去のデータからも確認されています。

Q5. S&P500の投資でおすすめの買い方は？

A. 積立投資（ドルコスト平均法）が最もおすすめ。

一括投資も選択肢ですが、市場のタイミングを読むのは難しいため、毎月一定額を積み立てるドルコスト平均法がリスクを抑える方法として適しています。特に、価格が下がった時に積立を継続することで、将来的な利益を増やしやすくなります。

Q6. S&P500とオルカン（全世界株式）はどちらを選ぶべき？

A. 高リターンを求めるならS&P500、リスク分散を重視するならオルカン。

S&P500 → 過去の実績が高く、米国市場の成長を最大限享受できる
オルカン（全世界株式） → 米国以外の国にも分散投資できるため、リスク低減効果が期待できる

どちらが良いかは投資スタイルによりますが、米国市場の成長を信じるならS&P500が有利といえます。

Q7. S&P500はいつ買うのがベスト？買ってはいけない時期は？

A. 市場のタイミングを読むのは難しいため、定期的に積立投資するのが最善策。

ただし、過去のデータでは「9月は下落しやすく、4月・11月は上昇しやすい」傾向があるため、タイミングを気にするならこの時期を参考にするのも良いでしょう。また、暴落時には積極的に買い増しを検討すると、将来的なリターンが向上する可能性があります。

Q8. S&P500の配当利回りはどのくらい？

A. 直近の配当利回りは約1.5～2.0%。

S&P500は高配当株ではなく、成長株を中心に構成されているため、配当利回りは比較的低めです。ただし、企業の利益成長に伴い配当も増加するため、長期的に見れば配当収入も期待できます。

Q9. S&P500の手数料はどのくらい？投資信託とETFの違いは？

A. S&P500に投資する手段として、投資信託とETFがあるが、手数料に違いがある。

投資手段	信託報酬（年率）	売買コスト	配当の取り扱い
S&P500投資信託（eMAXIS Slim等）	約0.1%以下	なし（購入時手数料ゼロ）	自動再投資可
S&P500 ETF（VOO, SPY等）	約0.03～0.1%	売買手数料あり	配当は手動で受け取り